1938年のドイツでもソ連のT-34に対抗する戦車としてIII・IV号戦車の後継種開発が行われた際、ドイツ軍上層部の要求にMAN社とダイムラー・ベンツ社が設計案に基づいた模型を提出。ダイムラー社の設計は斬新であり、総統のアドルフ・ヒトラーもダイムラー社案をいたく気に入っていた。しかし、砲塔の試作が間に合わずMAN社の案（後のパンター戦車）が採用された。MAN社の案が採用されたのは、何よりT-34がドイツ戦車を次々と葬っていた為、時間がなかった（待てなかった）事が挙げられている。
この様に時間的制約やその時の同盟国との政治的衝突や経済的状況等、様々な不確定要素が障害となる可能性も十分にある。
一方で兵器の開発・製造を規制する動きもある。第一次世界大戦後の「ワシントン海軍軍縮条約」や、「対人地雷の使用、貯蔵、生産及び移譲の禁止並びに廃棄に関する条約」などがある。日本の「非核三原則」や「武器輸出三原則」も一種の兵器に対する規制である。
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ただし、ワシントン会議後の1920年代から1930年代の戦間期には、確かに主力艦の保有数の制限があったものの、技術開発は続けられた。また、それら条約を批准しない国があるなどの問題もある。近年ではクラスター爆弾の使用を規制する「クラスター弾に関する条約」などが有名であるが、やはり批准を拒否する国が存在する。
新たな兵器が採用されるに伴い、老朽化や旧式化した兵器は退役を迎える。兵器の寿命はその兵器の耐久年数のみならず、新たな技術革新や技術の進歩に合わせて異なる。また、新兵器の更新が進まず、老朽化した兵器の延命改修を行う場合もある。